こんにちは！セミナープロデューサーのBrew（株）の原です。
前回は「セミナーには色々なタイプがある①～自主開催セミナー」というお話をいたしました。自主開催セミナーは、集客や運営など苦労することもあるけど、起業した際には一つの販促手段として「挑戦すべき！」とお伝えしました。
今回はこのテーマの続きです。セミナーのタイプの中でも「セミナー会社主催のセミナー」についてお伝えします。
セミナー会社（エージェント）が主催しているセミナーに、講師として呼ばれるタイプのものです。セミナー会社は、多種多様なセミナーを様々な講師で実施しています。セミナー会社の中には、年間200本も開催しているところもあります。そうすると登壇する講師も150人などに及ぶこともあります。
自主開催セミナーとの違いは、実施主体がセミナー会社であることから、講師と担当する業務・分野がはっきり分かれています。
つまり、セミナー会社は、企画を作り、参加者を集め、当日の運営をし、参加者へフォローする義務と権利があります。
一方、講師側には、当日の講義の部分が主に担当する分野です。企画面は、セミナー会社が基本的なコンセプトや方向性をもっていて、講師は詳細の企画をセミナー会社と協働する、という形が一般的です。つまり、講師には、企画を根底から作ったり、変更する権利や義務は基本的にはありません。セミナー会社が作った基本的な企画案に対して、詳細のプログラムやタイトル作り、販促策などを協働して作り込んでいく形が多いでしょう。また、大きな違いとして、講師は集客に対して協力は行うものの、講師自身に集客義務は基本的にありません。
ですので、講師は集客人数が多い少ないに関わらず、講師は「講師料」という形で報酬を得ることが多いはずです。自主開催セミナーでは、集客人数＝自身の講師フィーとなる点と大きく異なります。
いくつかの表現に「一般的に」「基本的に」と書きました。
それはセミナー会社の運営方針や、個々のセミナーによっても異なる場合があるために、一般的に、基本的に、と記しました。そこで、ここが重要なのですが、セミナー会社と講師の間で、講師業務の締結をする際に、こうした諸条件まで確認をしていないとコミュニケーションミスや、契約違反などになることなどもある、という点です。セミナー会社によって、個々のセミナーごとに、企画の狙いや契約方法などが異なる可能性があるからです。
例えば、
集客協力があるのかないのか、申込み人数が何人にならないと開催中止となるのか、また参加者への営業権利はどうなっているのか、といった点です。
セミナー会社との、業務契約において、目先の「講師料の多寡」にだけ囚われてはいけない、ということが分かるでしょう。
また、講師の皆様が気になる点として、「セミナー会社は、どうやって講師を選んでいるのか」というお話があると思います。
基本的には、セミナー会社は、トレンドや法改正、クライアント企業からのセミナーニーズに基づき、基本的なセミナー開催計画を、年間や半期、クオーター毎に計画しています。
その計画に沿って、既存のテーマで、既存の（実施経験のある）講師で実施するのか、新しいテーマを入れるのか、新しい講師を投入するのか、を練ります。
では、新しいテーマ、講師はどうやって探し、選んでいるのか。
大きく分けて２つの方法があります。
１）セミナー会社がテーマに合う講師を探し選んで、講師に依頼するパターン
２）講師がセミナー会社に企画を事前に持ち込んでおいて、それが採用されるパターン
基本的に、講師の側から直接できることは、２）の方法しかありません。
では、採用される率を上げるにはどうするか。
それは、
●セミナー会社が考えていそうなニーズや、時流に合ったテーマを
●他の講師ではなく自分に頼む理由が明確で
●集客が成り立つと、計算（推察）できるような企画を
用意して提案するしかありません。
もちろん、タイミングや競合講師との関係性、講師価格などの要素もあるのですが、基本的にはこの3条件が満たされてから、その他条件の話になるのです。
セミナー会社での登壇は、自身の実績ともなりますし、仕事へのチャンスも広がるなどのの効果があります。講師フィーという表面的な効果だけでなく、こうした副次的効果を勘案して、一度は登壇を目指してみるのも一手でしょう。
このテーマに関連したセミナーをナレッジソサエティさんで登壇させて頂きます。
11月20日 （木） 19～21時