現代において企業の運営とインターネットは、切っても切り離せなくなっています。これから起業しようと考えているのであれば、最初からしっかりとした「SEO対策」を行った上で自社のホームページを運営していくことが必要です。
今回は、起業を成功させるためにSEO対策が必要となる理由と、最初の目標、起業時と起業後に行うべき対策について、詳しく解説します。事業を成功へと導くために、ぜひこの記事を参考にしてください。
目次
1.起業を成功させるためにはSEO対策が必須
「SEO対策」とは、Googleなどの検索エンジンで、検索順位の上位表示を狙うための取り組みのことです。
ネット空間で完結するネットビジネスや、実店舗を構えるリアルビジネスを問わず、起業を成功に導くためにはSEO対策は欠かせません。ビジネスにおいてSEO対策が重要な理由は、多くの人が検索した際に、検索ランキングの1ページ目を上から順番に読み進めるためです。
ホームページに訪問する検索ユーザーは、自発的・能動的に情報を探しています。初めから興味を持ってページを閲覧してくれるため、他の集客方法と比較しても、商品購入などのアクションに繋がりやすい属性の人々です。
そのため、企業が自社のホームページを持ち、検索結果で人目に付きやすくするためのSEO対策は、事業の成功に欠かせない広報活動といえます。
しかし、どれほど知識のある人がSEO対策を練ったとしても、効果が表れるまでには数ヶ月から半年ほど期間を要することが一般的です。時間を有効に使うため、可能であれば起業前からホームページ制作を行い、SEO対策を始めましょう。
2.起業時におけるSEO対策の目標とは?
企業がSEO対策を行う際は、「会社名」や「商品名」、「サービス名」をユーザーに認知させることが目標となります。
SEO対策を始めた初期に「商品名」や「サービス名」など、収益に直結するキーワードで対策を取ることで早期に結果が得られると考えられがちです。もちろん、いずれは全てのキーワードで上位表示を目指しますが、あくまでも最終目標となります。
起業時にはまず「会社名」自体をキーワードとして検索エンジンに認識されることが、SEO対策の第一歩目です。起業直後などでSEOが弱い状態では「会社名」を検索しても、検索結果に全く表示されません。
せっかく自社に興味を持ってくれたユーザーが会社名を指名して検索したとしても、検索結果に見当たらなければ会社の信用問題に関わります。
まずは「会社名」の検索結果で1位を取ること、次に「商品名」や「サービス名」などのキーワードで上位表示することを目指しましょう。
3.起業時に行うべきSEO対策2選
ここでは、起業時に最低限行うべき、基本的なSEO対策について紹介します。起業時に行うべき最低限のSEO対策とは、「独自ドメインの取得」と「テキスト情報を重視したコンテンツ制作」の2つです。起業時に行うべき基本的なSEO対策を理解し、ビジネスを順調にスタートさせましょう。
3-1.独自ドメインの取得
起業と共にSEO対策を始めるためには、「独自ドメイン」による会社ホームページの制作が必須となります。
ドメインとは、インターネット空間におけるホームページが存在する場所を示す「住所」のようなものです。具体的には、「https://会社名.com」の「会社名.com」がドメインにあたります。
独自ドメインは、自社ホームページ専用のドメインを意味するものです。ページランクなどの検索エンジンから得られる評価は、ドメイン単位で蓄積されます。そのため、自社ホームページが得られる検索エンジンからの評価を高めるためには、独自ドメインの取得が必須です。
自社のホームページを立ち上げる方法には、独自ドメインを取得する方法以外に、共有ドメインを用いてサイトを制作する方法があります。共有ドメインとは、1つのドメインを複数のユーザーで共用できるサービスです。
しかし、共有ドメインが得られる検索エンジンからの評価は、サービスを運営する会社のものとなります。もし、共有ドメインを提供するサービスが終了した場合は、新しいサイトにドメインの評価を受け継ぐことが不可能です。
このように、SEOに関するリスク管理の面から、独自ドメインによるホームページ運営が望ましいと言えます。
3-2.テキスト情報を重視したコンテンツ制作
ホームページのコンテンツ制作では、「テキスト」情報を重視することが、SEO対策の上では大切です。
現時点での検索エンジンが持つ性能では、「画像」や「映像」そのものの意味を理解することが困難であるとされています。検索エンジンは、画像や映像が置かれているページのテキストを読むことで、内容を判断しているようです。
画像や映像を多用すると、デザイン性の高いコンテンツが制作できますが、SEO対策としてはあまり大きな意味を持ちません。まずはテキスト情報でコンテンツを充実させて、自社ドメインの力を育てましょう。
SEO対策に有効なコンテンツを制作するための主なポイントは、次の通りです。
- ターゲット層を明確にしたコンテンツを制作する
- ユーザーの興味や関心を予測する
- 中学生が読んでも、分かりやすいようにライティングする
- 他のサイトと被らないよう、オリジナルコンテンツを制作する
4.起業後に行うべきSEO対策3選
起業後に継続して行うSEO対策には「複数のクエリで上位表示を狙うこと」と「見込み顧客だけではなく、潜在顧客もターゲットとして取り込むこと」という目的があります。クエリとは、ユーザーがGoogleなどで検索する際に用いるキーワードのことです。
ここでは、複数のクエリで上位表示を狙いつつ、潜在顧客も獲得するために、行うべき応用的なSEO対策について解説します。
4-1.ホームページの継続的な更新
サイトの公開後、数ヶ月間は頻繁な更新を行うことで、検索エンジンへサイトの存在をアピールすることができます。さらに、良質なコンテンツを数多く掲載することで、検索エンジンから高い評価を得ることが可能です。一定の評価を得た後は、継続的にホームページを更新することで、検索エンジンからの評価を維持できます。
継続的に制作するコンテンツとしては、起業した事業ジャンルのプロフェッショナルとして、ユーザーにアドバイス・解説するような「お役立ちブログ・コラム」が望ましいです。
お役立ちブログ・コラムによって、サイトのファンを獲得でき、潜在顧客層の呼び込み・教育に繋がります。
4-2.オウンドメディアの展開
ホームページのSEO対策を効果的に進める上では、オウンドメディアの制作・検討が必要です。オウンドメディアとは、企業が運営するWebマガジンやブログのことを指します。オウンドメディアの目的は、自社商品・サービスの認知拡大や、潜在顧客から見込み顧客を育成することです。
経営がある程度軌道に乗り、顧客の獲得が安定する頃には、十分なデータが蓄積されています。蓄積されたデータを分析することで、今までには気付けなかったユーザーのニーズや、意外な顧客層に気付くことができるでしょう。
データ分析によって得られた知見をもとに、お役立ちブログ・コラムや新しいWebサービスをユーザーに提供することで、新規顧客の獲得に繋がります。
4-3.バックリンクの獲得
ホームページのSEO対策を進める上では、「バックリンクの獲得」が重要な課題となります。バックリンクとは被リンクとも呼ばれ、外部ページから自社ホームページに設置されたリンクのことです。
Googleなどの検索エンジンは、良質なバックリンクはリンク先ページへの支持であると判断し、品質の高いコンテンツがそろえられていると評価します。
しかし、質の低い不自然なバックリンクでは、検索エンジンからの評価は得られません。むしろ、バックリンクが自作自演であると判断されると、検索エンジンからペナルティを科されてしまいます。
自然なバックリンクを集めるためには、ユーザーが自社ホームページの内容に共感し、シェアしたいと思わせることが大切です。ユーザーの共感を獲得するためには、以下の点を意識してコンテンツを制作しましょう。
- ユーザーのニーズを深く理解する
- ユーザーがどのような検索クエリで、ページに辿り着いているのかを分析する
- ニーズと合致したコンテンツを、プロフェッショナルの立場から深掘りして説明する
まとめ
効率的に企業のアピールを行う上では、ホームページの存在は欠かせません。ユーザーに対するアピール効果の高いホームページを制作するためには、検索エンジンから評価を得るためのSEO対策が必須です。
SEO対策として行うべきことは、起業時と起業後では異なります。起業時は、自社ホームページを検索エンジンに認識させるための対策・準備が中心です。一方、起業後はユーザーを獲得するために、自社ホームページの上位表示・顧客の教育が目的となります。
起業時期に合わせたSEO対策のテクニックを理解・実践し、事業の成功に繋げましょう。
この記事の執筆者
久田敦史
株式会社ナレッジソサエティ 代表取締役
バーチャルオフィス・シェアオフィスを通して1人でも多くの方が起業・独立という夢を実現し、成功させるためのさまざまな支援をしていきたいと考えています。企業を経営していくことはつらい面もありますが、その先にある充実感は自分自身が経営をしていて実感します。その充実感を1人でも多くの方に味わっていただきたいと考えています。
2013年にジョインしたナレッジソサエティでは3年で通期の黒字化を達成。社内制度では週休4日制の正社員制度を導入するなどの常識にとらわれない経営を目指しています。一児のパパ。趣味は100キロウォーキングと下町の酒場めぐり。
【学歴】
筑波大学中退
ゴールデンゲート大学大学院卒業(Master of Accountancy)
【メディア掲載・セミナー登壇事例】
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