動画マーケティングの導入を検討する際の注意点

動画マーケティングの目的を明確に

動画を使ったマーケティングはある程度普及はした状況ではありますが、2016年7月現在において「当たり前のように利用」されているサービスではあるものの、企業のマーケティングの一つとして「当たり前のように活用」されるには至っておりせん。

現時点では、BtoC領域の商材やサービスを扱う会社で、広告予算にも余裕のある企業が手を出している分野のような印象を受ける時もあります。

あるいは特定領域の広告主とユーザー間の相性が良いインスタグラムなどにおいては積極的に活用されている現状があることは間違いないかもしれません。

その一方で、活用をしようと思えば、誰でも行うことが可能であり、またその用途の可能性も捉え方によって無限大です。

そのため多くの動画マーケティングに関する情報はネットや書籍からでも十分に集めることができますが、そこには膨大な数の情報量が詰まっているために少々困惑を覚える方もいらっしゃることでしょう。

どんな情報の中にも必ず動画マーケティングに関する参考事例というものが登場しますが、その中には信用しない方がいい危険な言葉や甘い誘惑といった類のものも含まれています。

あるいは、参考例として出てくるものが残念ながら大手企業の成功事例などに偏ってしまう為、コスト感やその規模感の大よその予測がついてしまう手前、現実的に取り入れる状況には至らないという形の可能性も否定はできません。

しかしながら、どのような状況下であったとしても、「とりあえずやってみよう」という場合も含めて、動画マーケティングはマーケティング活動を動画を使って行うということですので、どのような情報をどのような目的で、どのような形でどのような根拠をもって、行うのかなどをしっかりと検討し、行う必要があります。

動画マーケティングに含まれるこんな言葉に要注意！

動画マーケティングを専門に扱っている業者、動画マーケティングをテーマにした実用書、どんなものでも構いませんが、情報を集めていると必ず登場する危険なワードがあります。
例えば、以下のようなフレーズには要注意です。

• 導入すれば必ず再生回数が増える
• ほかにはない動画マーケティングのアイデアで訪問者を爆発的に増やせる
• 口コミが驚異的なスピードで増える
• 今このマーケティング手法を取り入れないと損をする

上記のフレーズに共通するポイントとしては「まったく根拠がないこと」「なぜその結果に繋がるのか明確な理由が説明されないこと」の2点にあります。

どんなマーケティングでも必ず入り口があって出口があるもの。

入り口から不明点の多いビジネスは出口も見えないまま終わってしまう可能性が極めて高いです。

逆になぜその結果に結びつくのか、明確な理由が裏付けされている場合は信用する価値があると考えていいでしょう。

さらにいえば、これまで存在したマーケティング理論を超越するようなものでも何でもなく、あくまでもこれまでのマーケティング理論をそのまま動画で体現しているのが動画マーケティングでもあります。

注意深く見ることは難しい場合もありますが、何度か動画を見た結果として、その動画が明確に伝えようとしている内容は何か、その動画が明確に情報の伝達者として想定している人が誰か、などをじっくり考えてみれば、どのような意図でその動画が作られているかがわかるというものです。

不安をあおるような表現や過剰な表現などもあるかもしれませんが、少なくとも偽科学的なメッセージがないかどうかだけを切り分けるだけでも、その情報にどれほどの価値があるかを判断する材料にはなるかもしれません。

また制作する側に立った時に、どのような点に気を使うべきか？を考える良い機会にもなるでしょう。

制作会社に依頼する？それとも自作する？

どんな制作会社でも多少のPR活動は行っていますから、すべてのフレーズを疑ってしまうとキリがありませんが、はじめて動画マーケティングを行う際にクオリティの点を最大限に重視するということであれば制作会社に依頼した方が確実であると言えます。
しかし、動画の質にこだわりなく、とにかく自社の魅力をアピールしたいということであればまずはご自身で動画を作ってイメージを固めてみることをおすすめします。

実際に自分で動画を作ってみればどの程度のコストでどのくらいの質の動画を作成できるのか、大まかに内容を把握することもできますし、自作した動画を基に制作会社によりクオリティの高いものを作ってもらうこともできます。

動画マーケティングは、その他のあらゆるマーケティング活動と同様に、理論で固められている部分と、それを表現するクリエイティブに分かれています。

そして動画マーケティングの制作会社が得意とするところはあくまでも「クリエイティブ」の両機であることを認識し、マーケティング理論の部分は自社社員、専門家、あるいはその他の手段を用いてしっかりとした品質の担保をする必要があることは、自作をする場合でも制作会社に依頼をする場合でも忘れないように注意が必要です。

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